令和5年12月、地産地消型再エネ増強プロジェクトのもと、太陽光発電設備を設置しました。施設で使用する電力量は大きいものでありますが、自家消費の太陽光発電により施設で使用する電力量をまかなうとともに、社会問題となっている地球温暖化への対策としてCO2削減に寄与できるものと考えています。